価格が高いからよく聞こえる訳ではありません。
ご本人の聞こえの程度、補聴器の機能やタイプによって価格が異なります。聞こえの程度や使用目的に応じて、自分に合う補聴器を選ぶ事をお勧めします。

補聴器は、着けたらすぐによく聞こえるとは限りません。聞こえの具合に合わせて調整したり、環境に合わせて微調整をしますので、お時間がかかる場合もあります。自分の聞こえに補聴器を調整する事は、より良い聞こえを得る手助けとなります。

周囲が大きな声で話してくれたり、テレビの音量を大きくしていて、ご本人は特に不自由を感じていない事があります。一度、耳鼻科で聞こえの検査を行って、補聴器が必要な聴力かどうか調べる事をお勧めします。

聞こえが悪くなると、静かな状態に耳が慣れてしまうため、補聴器の使いはじめはうるさく感じる事もあります。段階的な調整が必要になる場合もあります。

聞こえが悪くなることで、生活音が聞こえていなかった場合があります。補聴器を着けて今まで聞こえていなかった生活音が入ると、それを雑音と感じてしまうようです。
雑音を抑える機能を兼ね備えた補聴器を選ぶことで、緩和する事もできますが、徐々に慣れていくことも必要です。

周囲が大きな声で話してくれたり、テレビの音量を大きくしていて、ご本人は特に不自由を感じていない事があります。一度、耳鼻科で聞こえの検査を行って、補聴器が必要な聴力かどうか調べる事をお勧めします。

補聴器の寿命は、一般的に5〜6年と言われています。
これは使用頻度や手入れの仕方にも左右されます。補聴器の調子が悪い、聞こえにくいと感じたら、早めに補聴器を調整したり、耳鼻科に行くことをお勧めします。

私たちの耳は二つあります。そのことで周囲の雑音の中から聞きたい音や会話が聞き取りやすくなります。更に音のする方向やそこまでのおおよその距離、音の奥行きを感じることができ、音の立体感が生まれます。
聞こえが両耳とも低下している時は、補聴器を片耳に装用した時に比べ自然な聞こえにもなりますので、両耳に装用することをお勧めします。

補聴器の購入や修理にかかる費用は非課税対象となっていますので、消費税はかかりません*注）。（ただし、電池や乾燥ケース等消耗品やアクセサリー類は課税対象となります。）

健康保険、生命保険で補聴器を支給されることはありません。ただ、身体障害者福祉法による手帳をお持ちの方には、難聴の程度に応じ補聴器の支給を受けれれる制度があります。
補聴器の購入に対する補助制度は居住する市町村により異なります。居住する市町村の福祉担当窓口にお問い合わせください。

補聴器が医療費控除の対象となるケースは、メガネと同様、医師の治療等で必要とされて購入した場合に限られます。
確定申告の際には、補聴器代金の領収書のほかに、治療の対象となる疾患名や、治療を必要とする症状であることが記載されている処方箋を確定申告書に添付してください。詳細については申告する税務署にお問い合わせください。